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床暖房リフォームで快適なお家に!費用相場や成功のポイント、使える補助金について解説!

「朝起きたときや夕方に床が冷たくて寒い」と感じたことはありませんか?底冷えがつらい場合の解決策として、リフォームで床暖房を設置する方法があります。しかし「費用が高いんじゃ……?」「マンションでも床暖房を設置できるの?」など、気になる点も多いのではないでしょうか。

本記事では床暖房リフォームのメリット・デメリットや費用相場、工事期間について徹底解説。床暖房リフォームを成功させるポイントや、床暖房リフォームに使える可能性がある補助金制度についてもご説明します。

「リフォームで床暖房を入れてみたい」「家族が暖かく過ごせるようにしたい」という方は、ぜひ本記事をご参考にしてみてくださいね。

床暖房はリフォームで後付けできる?

床暖房はリフォームで後付けすることができます。木造・鉄筋コンクリート造などの家の構造にかかわらず設置でき、戸建てだけでなくマンションでも施工できます。
近年ではマンション用の床暖房も増えており、比較的簡単に施工可能です。

ただしマンションの場合は事前に管理組合に申請を行う必要があります。無断でリフォームをすると階下への騒音、工事機材の搬入車の駐車に関してトラブルになってしまうこともありますので、必ず事前申告をしてリフォームの許可、周知をしておきましょう。

床暖房リフォームのメリット・デメリットは?

じんわりと足元を温めてくれる床暖房は、快適な暮らしを作ってくれる設備のひとつです。

「床暖房リフォームをしてみたいけれど、本当に必要なのかわからない……」とお悩みの方は、床暖房リフォームのメリット・デメリットを比較するとよいでしょう。

本項では、床暖房リフォームのメリット・デメリットをそれぞれご紹介します。

床暖房リフォームのメリット

床暖房リフォームのメリットは以下のとおりです。

底冷えしやすい足元を優しく温めてくれる

部屋の冷たい空気は下、つまり床の近くに溜まりやすい性質を持っています。冬場に暖房をつけていても底冷えを感じやすいのはこの空気の性質が原因です。

このような場合でも、床暖房リフォームを行うことで冷えやすい足元を温めやすくなります。人は足元を温めると体感温度が上がりやすいため、設定温度以上に暖かく快適に過ごせるようになるでしょう。素足で歩いても足が凍えることはありませんし、靴下を何枚も重ね着する必要もありません。床に直接座ったり寝そべったりしても暖かく過ごせます。

小さなお子さんがいらっしゃるご家庭やご高齢のご家族、ペットと暮らしているご家庭はもちろんですが、末端が冷たくなりやすい冷え性の方にとっても特にうれしいメリットだといえます。

輻射熱によって部屋全体が温まりやすい

床暖房を使用すると、床から発生した熱が室内へと放たれます。このような熱を「輻射熱」といいますが、直接の熱源が床であっても部屋全体が暖かくなるので、快適に過ごすことができます。気温によってはエアコン暖房も不要になるでしょう。

空気が乾燥しない

エアコン暖房は空気が乾燥しやすい欠点があります。一方床暖房の場合は、風を発生させないので室内の空気が過度に乾燥することもありません。

寒い時期には空気の乾燥で喉やお肌を傷めたり、風邪・インフルエンザなどの感染症が気になったりしますが、床暖房であればそういったリスクを減らし、健康管理もしやすくなるでしょう。

ホコリが舞いにくい

エアコン暖房は風が吹き出す際にホコリが舞いやすいですが、床暖房はホコリを舞い上げません。
アレルギー体質のご家族が住まわれている場合、床暖房リフォームをすることで症状が和らぎ、快適に過ごせるようになるでしょう。

火災のリスクがない

ストーブやファンヒーターのような暖房機器は、少ないながらも火災のリスクがあります。一方床暖房は直接燃料を燃やしたり、ヒーターが露出したりといったことがなく、消し忘れたとしても火災の心配をせずにすみます。

床暖房リフォームのデメリット

床暖房リフォームはメリットも多い一方で、費用面などのデメリットがあります。

設置費用が高額

床暖房はリフォーム費用が高額になりやすい点がネックです。
熱を生み出す「熱源機」の設置だけでなく、ヒーターや温水パイプの施工も必要です。場合によっては床材ごと変えなければならないケースもあります。

また最初の設置費用だけでなく、電気代やガス代といったランニングコスト、使い続ける中での定期的なメンテナンスも必要です。

これから新たに床暖房リフォームを行う場合には、初期費用、ランニングコスト、メンテナンスコストを考慮したうえで設置の判断をされるとよいでしょう。

電気式の場合はランニングコストが割高

電気式の床暖房は手軽に設置できることから人気がありますが、温水式に比べるとランニングコストが割高になりやすいといわれています。

電気式の場合は温度ムラが生じる場合あり

電気式の床暖房は電熱線を敷いた部分のみに熱が集中しやすく、場所によっては温度ムラが生じる可能性があります。

床暖房には2種類がある!

メリットとデメリットの項で軽く触れましたが、床暖房には「電気式」と「温水式(ガス式)」の2種類があります。
ここではリフォームの参考として、それぞれの特徴、違いをご紹介します。

電気式床暖房

電気式の床暖房は、電熱線を張り巡らせたシート状の暖房器具を床材の下に張り巡らせる床暖房です。

電気式床暖房には3つの種類があり、それぞれ異なる特徴があります。

方式特徴
電熱線ヒーター式床下に電熱線を配置し、電気を流して熱を発生させて床を温める床暖房。
PTCヒーター式温度センサーを搭載し、日当たり・温まり方を感知して部分ごとに最適な温度で温められる床暖房。
蓄熱式電気料金の安い時間帯に蓄熱材へ蓄えておいた熱を使用し、床を温める床暖房。

電気式床暖法は温水式に比べると施工が簡単で、かつ工事費用も抑えられるメリットがあります。設置場所などの制約も少なく、脱衣所やトイレなどの小さな箇所にも施工しやすいでしょう。

その一方で、ランニングコストが割高であること、電熱線のない場所に温度ムラが発生しやすいことなどがネックです。

温水式(ガス/電気式)床暖房

温水式床暖房は、床下にパイプを配置し、ガスや電気をつかって温めた温水の熱で床を温める床暖房です。

温水式は電気式に比べると床が温まるまでの時間が早く、広い場所でも床全体をムラなく温められます。
また床の温度が冷めにくく、光熱費も抑えやすいことが大きなメリットです。電気式より耐久性が高く、長時間使っていても低温やけどの不安が少ないのも魅力といえるでしょう。

その一方で、設置費用が高いこと、熱源機やパイプの定期メンテナンスが必要になることなどがデメリットといえます。
熱源機は10年ごと、温水パイプは30年ごとに交換やメンテナンスが必要です。また寒冷地ではパイプの凍結を防ぐ不凍液を定期的に入れ替える必要がある点も知っておきましょう。

それぞれ向いている場合・場所

電気式と温水式にはそれぞれ長所・短所があり、どちらがいいのか迷われる方も多いです。

結論から言えば、電気式は「導入コストを抑えたい方」「温水式が設置できない場所」に向いているといえるでしょう。
一方の温水式は、広範囲をムラなく温めたい方、ランニングコストを抑えたい方に向いている方式といえます。

電気式に向いているご家庭・場所・温水式で設置ができない部屋
・脱衣所など部分的に床暖房を入れたい場合
・導入コストを抑えたい場合
・日中の外出が多い場合
・短時間だけ使う場合
温水式に向いているご家庭・場所・リビング、ダイニングなど面積が広い場所
・スイッチを入れたらすぐに温まりたい
・長い目で見たコストを抑えたい
・長時間使いたい場合

「この部屋に床暖房を入れたいけれど、どちらの方式がいい?」と迷った場合は、リフォーム会社へご相談されることをおすすめいたします。

床暖房リフォームの費用相場・工事期間は?

床暖房リフォームにおいてもっとも気になるのが「費用」ではないでしょうか?

ここでは、後付けで床暖房リフォームを行う際の費用相場、工事期間について解説します。

床暖房リフォームの費用相場

床暖房リフォームの費用相場は以下のとおりです。

【床暖房の設置費用】

床暖房を床に直接貼る場合1畳あたり約5~8万円
床材も全面張り替える場合1畳あたり約8~11万円
温水式床暖房の設置費(熱源機等の増設)上乗せで約25~100万円

さらに温水式床暖房を設置する場合は、床暖房用のヒートポンプ、給湯器(熱源機)の設置が必要になります。

部屋の広さごとの費用相場は以下のとおりです。

【部屋の広さごとの費用目安】

部屋の広さ電気式温水式(ガス/電気)
6畳30~55万円33~65万円
8畳32~72万円40~94万円
10畳37~80万円50~100万円
12畳50~84万円65~110万円
20畳70~110万円76~160万円

なお、上記の価格は施工業者、施工方法、床材の種類、熱源機の設置有無や床暖房の敷設割合によっても異なります。
くわしい費用が知りたい場合は、リフォーム業者に相談して見積もりを出してもらうとよいでしょう。

床暖房リフォームの工事期間の目安

床暖房リフォームの工事期間は、工法によっても変動します。

工法期間
直貼り工法1~2日
全面張り替え工法3~7日

なお、温水式の場合は床下のパイプの配管、給湯器の工事などが必要になるので工事期間も長めになります。

【参考】床暖房の電気代・ガス代

床暖房を設置する際には「どれくらい電気代・ガス代がかかるのか」とランニングコストが気になる方も多いはず。

ランニングコストは床暖房の設置面積や方式、温度や使用時間によっても変わってきますが、「1日8時間、8畳間で床暖房を使った場合」のおおよその電気代・ガス代の目安をご紹介します。

【8畳の部屋で1日8時間床暖房を使用した場合の光熱費の目安】

1日あたりの光熱費1ヶ月あたりの光熱費
電気式床暖房の電気代90~200円程度2,700~6,000円程度
温水式床暖房の電気代ガス式:110~130円程度
電気式:90~180円程度
ガス式:3,300~3,900円程度
電気式:2,500~5,400円程度

※あくまでも平均的な目安であり、実際の金額はご契約の電力会社、ガス会社、契約プランによっても異なります。

床暖房リフォームを成功させるためのポイント

床暖房リフォームを成功させるためには、次の4つのポイントを押さえておくとよいでしょう。

設置面積、敷設率を工夫する

当然のことではありますが、床暖房の設置面積は広くなるほど高くなり、狭くなるほど安くなります。光熱費に関しても同様です。

よって「費用を抑えながら床暖房を導入したい」という場合は、必要な場所にのみ床暖房を入れるようにしましょう。
具体的には、足を置かないソファーや家具などの下には床暖房を入れず、足を乗せる場所のみに床暖房を入れることで費用を抑えられます。

一般的には床面積の7割程度に床暖房を設置するケースが多いですが、家具の配置などを工夫すれば床面積の半分くらいでも暖かさを感じられるようになります。

用途に合った床材を選ぶ

床暖房を入れる場合には、床暖房対応の床材を選ぶようにしましょう。

たとえば一般的な「複合フローリング」は、熱に弱いため反ったり割れたりしやすく、床暖房には不向きです。

一方、床暖房対応のフローリングは熱に強いうえ、温めた熱を表面に伝えやすい加工が施されています。また従来であれば床暖房に向かないとされていた「無垢材」についても、近年では床暖房対応の製品が多く販売されています。

さらに、畳についても通常タイプよりも厚みを持たせた床暖房専用製品があり、和室にも設置ができるようになっています。

【床暖房に向いている床材】

 ・床暖房対応フローリング

 ・床暖房対応の無垢フローリング

 ・床暖房専用の畳

【床暖房に向いていない床材】

 ・一般的な複合フローリング

 ・床暖房非対応の無垢材

現在お使いの床材が床暖房に非対応だった場合は、床材ごと交換が必要になります。

交換費用ぶんも工費がかかってくるので、どれくらいかかるのか気になる場合はリフォーム会社に確認されることをおすすめいたします。

電気容量を確認しよう

床暖房を設置する際には、方式にかかわらず電気を使用します。そのため、ご自宅のアンペア数が少ないと床暖房を利用することができません。

現在の電気容量が少ない場合には、電気容量(アンペア数)を増やす手続きが必要になります。

断熱リフォームと組み合わせてさらに暖かく

「家の底冷えが気になる」という場合、そもそもの断熱性能が足りていない可能性もあります。
そこでおすすめなのが、床暖房に加えて窓や壁、床下などの断熱リフォームをしてしまう方法です。

断熱リフォームによって外からの熱の影響を受けにくい家にできれば、床暖房の効果もアップします。長い目で見れば光熱費の節約にもなりますし、内容・工事の時期によっては断熱リフォーム補助金を利用できる場合もあるので、ぜひ検討してみてください。

床暖房リフォームに使える補助金はある?

床暖房リフォームは高額になりがちですが、方式によっては国や自治体の補助金を利用して費用負担を抑えることができます。もっと具体的にいえば、「温水式床暖房でエコ給湯器・熱源機を設置する場合」に対し補助金が出る可能性があります。

本項では、床暖房リフォームで使える可能性が高い補助金制度についてご紹介します。

【東京都】災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

令和6年度 「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」は、東京都が実施する助成制度です。

このうち「熱と電気の有効利用促進事業」では家庭部門の熱と電気の利用について有効利用を目的とし、太陽熱利用システム、地中熱利用システム及びエコキュート等の設置にかかる費用に対して助成を行っています。

床暖房の熱源となる「エコキュートの単体設置」では申請ができないものの、太陽光発電システムを設置しているご家庭、または併せて設置するご家庭であれば申請ができます。

対象者東京都内在住で助成対象機器の所有者
補助を受ける条件・要件(A)熱と電気の有効利用促進事業
〈共通項目〉
 (1)都内の住宅に新規に設置された助成対象機器であること。
 (2)令和6年4月1日から令和11年3月30日までの間に助成対象機器を設置すること。
 (3)未使用品であること。
 (4)助成対象設備により供給される熱及び電気を助成対象住宅の住居の用に供する部分で利用すること。
 (5)対象設備について、都及び公社の他の同種の助成金を重複して受けていないこと。
 (6)助成対象者のうち、独立行政法人、地方独立行政法人並びに国及び地方公共団体の出資、出えん等の比率が50%を超える法人については、公社が求めた場合、住宅のエネルギー消費量削減に関する普及啓発を行い、当該普及啓発について報告すること。


〈太陽熱利用システム〉
 (1) 太陽熱を集熱器に集めて給湯、空調(輻射式の暖房を含む。以降同じ。)又は給湯及び空調に利用するシステムで、液体集熱式(強制循環式に限る。)又は空気集熱式によるものであること。
 (2) 集熱器が、日本産業規格のJIS A 4112に規定する基準相当の性能を持つものとして公社が認めるものであること。


〈地中熱利用システム〉
 (1) 地中の熱を熱源として給湯、空調又は給湯及び空調に利用するシステムで、クローズドループ型で地中に埋設した地中熱交換器を使用するものであること。
 (2) 暖房時エネルギー消費効率(定格COP値)が3.7以上であること。


〈エコキュート等〉
 (1) ヒートポンプを利用した給湯器で、電気ヒートポンプ給湯器(以下「エコキュート」という。)またはヒートポンプ・ガス瞬間式併用給湯器(以下「ハイブリッド給湯器という。)であること。
 (2) 太陽光発電の電力を利用して、日中に沸き上げる機能を有すること。
 (3) エコキュートの場合は、電気温水機器のエネルギー消費性能の向上に関するエネルギー消費機器製造事業者等の判断基準等(平成25年に経済産業省公示第38号)におけるエネルギー消費効率が、貯湯缶が1缶の場合にあっては、3.3以上、貯湯缶が多缶の場合にあっては、3.0以上であること。
 (4) ハイブリッド給湯器の場合は、一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)で、年間給湯効率が108%以上のものであること。

<リフォーム瑕疵保険>
 (1) 助成対象設備を設置する際に、新規で加入していること。
 (2) 保険加入者は助成対象者と工事請負契約を締結している事業者であること。
 ※助成条件に関する詳細は手引き等で必ずご確認ください。


(B)太陽熱利用システム補助熱源機器更新及び地中熱利用システムヒートポンプ等更新事業
〈共通項目〉
 (1) 令和11年3月30日までの間に助成対象設備を更新すること。
 (2) 助成対象設備により供給される熱及び電気を助成対象住宅の住居の用に供する部分で利用すること。
 (3) 対象設備について、都及び公社の他の同種の助成金を重複して受けていないこと。
 (4) 助成対象者のうち、独立行政法人、地方独立行政法人並びに国及び地方公共団体の出資、出えん等の比率が50%を超える法人については、公社が求めた場合、住宅のエネルギー消費量削減に関する普及啓発を行い、当該普及啓発について報告すること。


〈太陽熱利用システム〉
 (1) 太陽熱を集熱器に集めて給湯、空調(輻射式の暖房も含む。以降同じ。)又は給湯及び空調に利用するシステムで、液体集熱式(強制循環式に限る。)又は空気集熱式によるものであること。
 (2) 集熱器が、日本産業規格のJIS A 4112に規定する基準相当の性能を持つものとして公社が認めるものであること。
 (3) 当該システムを継続して利用するために、更新するものであること。


〈地中熱利用システム〉
 (1) 地中の熱源として給湯、空調又は給湯及び空調に利用するシステムで、クローズドループ型で地中に埋没した地中熱交換器を使用するものであること。
 (2) 暖房時エネルギー消費効率(定格COP値)が3.7以上であること。
 (3) 当該システムを継続して利用するために、更新するものであること。
 ※助成条件に関する詳細は手引き等で必ずご確認ください。

<リフォーム瑕疵保険>
 (1) 助成対象設備を設置する際に、新規で加入していること。
 (2) 保険加入者は助成対象者と工事請負契約を締結している事業者であること。
受付期間事前申込:令和6年5月31日開始
交付申請兼実績報告:令和6年6月28日から令和11年3月30日(17時公社必着)まで
助成対象設備・補助率(A)熱と電気の有効利用促進事業
■太陽熱利用システム
助成対象設備:太陽熱利用システム
助成率:機器費、工事費の1/2
上限額:以下のうちいずれか小さい額
(a) 1住戸当たり550,000円
(b) 1㎡当たり100,000円に集熱器の面積(平方メートルを単位とし、小数点以下第3位を四捨五入する。)を乗じて得た額

■地中熱利用システム
助成対象設備:地中熱利用システム
助成率:機器費、工事費の3/5
上限額:地中熱利用システム1台当たり1,800,000円
※ただし、戸建への設置は1台が上限

■エコキュート等
助成対象設備:エコキュート等
助成率:機器費、工事費の1/3
上限額:220,000円
要件:太陽光発電の電力を利用して、日中に沸き上げる機能を有すること

■リフォーム瑕疵保険
1契約当たり7,000円

(B)太陽熱利用システム補助熱源機器更新及び地中熱利用システムヒートポンプ等更新事業
■太陽熱利用システム
助成対象設備:補助熱源のための機器
助成率:機器費、工事費の1/2
上限額:1台当たり 100,000円

■地中熱利用システム
助成対象設備:地中熱利用システムヒートポンプ等の機器
助成率:機器費、工事費の1/2
上限額:1台当たり 275,000円

■リフォーム瑕疵保険
1契約当たり7,000円
申請方法電子申請または紙の申請書で申し込み可
URLhttps://www.tokyo-co2down.jp/subsidy/effective_utilization/r6

子育てエコホーム支援授業(住宅省エネ2024キャンペーン)

子育てエコホーム支援事業とは、2024年に向けて国土交通省の主導で実施される補助金事業のひとつです。

床暖房用リフォームでは助成要件のうち「③エコ住宅設備の設置」において、太陽熱利用システムの設置、高効率給湯器の設置でそれぞれ30,000円/戸の補助が受けられます。

また子育てエコホーム支援事業は補助対象になるリフォームの要件が幅広い点も特徴です。
窓などの開口部の断熱改修やビルトイン食洗器への改修、宅配ボックスの設置なども助成対象になるので、床暖房とまとめてリフォームしてしまうのも賢い選択かもしれません。

対象者高い省エネ性能を有する住宅の新築、一定のリフォーム
補助を受ける条件・要件■子育て世帯又は若者夫婦世帯が取得する長期優良住宅またはZEH住宅についての注文住宅の新築や新築分譲住宅の購入

■世帯を問わず対象工事を実施するリフォーム 
①開口部の断熱改修
②外壁、屋根・天井又は床の断熱改修 
③エコ住宅設備の設置…家庭用蓄電池が対象

④子育て対応改修 
⑤防災性向上改修
⑥バリアフリー改修  
⑦空気清浄機能・換気機能付きエアコンの設置 
⑧リフォーム瑕疵保険等への加入
※いずれも令和5年11月2日以降に工事に着手するものが対象
交付申請の予約2024年4月2日~予算上限に達するまで
(遅くとも2024年11月30日まで)
交付申請期間2024年4月2日~予算上限に達するまで
(遅くとも2024年12月31日まで) 
助成対象機器・補助率(上限額)・太陽熱利用システムの設置……30,000円/戸
・高効率給湯器の設置……30,000円/戸
※温水を使わない電気式床暖房は対象外

【一般的な住宅のリフォーム】
子育て世帯・若者夫婦世帯の補助上限額:30万円/戸
その他世帯:上限20万円/戸

【長期優良リフォームを行う場合】
子育て世帯・若者夫婦世帯の補助上限額:45万円/戸
その他世帯:上限30万円/戸

【子育て世帯・若者夫婦世帯が既存住宅を購入してリフォームを行う場合】
上限60万円/戸
申請方法事業者が申請
URLhttps://kosodate-ecohome.mlit.go.jp/

その他自治体独自の補助金制度

自治体によっては、独自のリフォーム補助金制度を実施している場合があります。

たとえば埼玉県さいたま市では「家庭における省エネ・再エネ活用設備導入補助金」という補助金制度を実施しています。同制度では床暖房の熱源機として使用する「エネファーム」を設置した場合、1件につき10万円を上限として補助金が支給されます。

お住まいの地域の補助金制度について詳しく知りたい方は、ぜひ地元のリフォーム会社に問い合わせてみましょう。

ファミリーグループでは東京都をはじめ、近郊の埼玉県・神奈川県の補助金制度についてご案内をしております。不明点があればぜひお気軽にお問い合わせください。

まとめ

本記事では床暖房リフォームの費用やメリット、注意点について解説してまいりました。

床暖房は空気が乾燥しにくく、冷えやすい足元をじんわりと温めてくれる点が最大の魅力といえます。ストーブ等の暖房器具に比べると安全性も高く、小さなお子さんやご高齢のご家族、ペットと住まわれているご家庭には特におすすめの暖房といっても過言ではないでしょう。

施工実績10,000件を誇るファミリーグループでは、床暖房リフォームについてのご相談を承っております。お困りごとやご予算をくわしくお伺いしたうえで、最適な床暖房リフォームプランをご提案させていただきますので是非お気軽にお声がけください。

監修者
大久保 洋司
株式会社ファミリーDesign

Director

約30年と経験豊富な建築士です。
細かいことから大きなことまで、お客様の視点に立った提案をします。
気軽にご相談ください。よろしくお願いします。

【保有資格】
一級建築士
監理技術者
マンションリフォームアドバイザー
既存住宅状況調査技術者
既存住宅アドバイザー

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