光熱費の削減が可能なZEH住宅とは?
家計の中で占める割合が大きい光熱費。普段から光熱費を抑えるための工夫をされているご家庭も多いかと思います。今後もますます光熱費の高騰が懸念されるなか、光熱費を大幅に削減できるというZEH住宅とはどのようなものなのでしょうか。
目次
ZEH住宅とはどんな住宅?
「ZEH(ゼッチ)」の正式名称は、「Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」であり、住宅で使う一次エネルギーの年間消費量を、おおむねゼロにすることを目的とした住宅です。
家庭で消費するエネルギーを、効率よく省エネ化するとともに、太陽光発電システム等の導入により消費量と同等のエネルギーを再生することで、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロにできるように設計されています。そのため光熱費を大幅に削減することができ、「新しい省エネの形」として注目されています。
ZEH住宅の基準となる3つの要素
ZEH住宅では『断熱性能』『省エネ性能』および太陽光発電等による再生可能エネルギーの『創エネ』の3つが主軸となり、設計されています。
●断熱性能
建物の外壁や窓、屋根の素材に断熱性の高いものを採用することにより、住宅の断熱性能を高めて室内外に熱が伝わりにくくします。
外気の熱さや寒さに室温が影響を受けにくくなるため、快適性を保ちながら冷暖房に必要となるエネルギー消費量を削減することができるのが大きなメリットです。
断熱性能は、UA値(外皮平均熱貫流率)で表しますが、ZEH住宅のUA値の基準は、0.6〜0.4以下(地域によって異なる)と低く定められています。
(UA値:室内から壁・窓・屋根を伝わって逃げる熱量)
●省エネ性能
冷暖房、換気備、照明、給湯設備といったエネルギー消費の大きい住宅設備を省エネ効果の高いものにすることで、家庭におけるエネルギー消費量を減らします。
ZEHでは、従来よりも一次エネルギーの消費量20%以上の削減が基準となっています。
●創エネ
太陽光発電等の再生可能エネルギー設備の設置により創エネを行います。
発電によって生み出したエネルギーを貯めて、使いたい時に消費することで、家庭でのエネルギー消費量実質ゼロの実現へとつなげます。
ZEH水準で光熱費削減が実現する理由
ZEHの要件 | 具体的な取り組み | 光熱費削減への効果 |
断熱性能のアップ | 断熱性能の高い外壁や窓、屋根材を使用 | 住宅の断熱性アップにより、エアコン効率が上がり、光熱費削減につながる |
省エネ性能のアップ | 空調、照明、給湯、換気において、ZEH基準を満たした省エネ効果の高い機器を使用 | エネルギー消費量の大きい住宅設備の省エネ効果を上げることで、光熱費削減につながる |
創エネルギー | 太陽光発電システム等の設置 | 再生可能エネルギーによって自分で使う電気をつくり、また、余った電気を売ることで光熱費削減だけでなく売電収入にもつなげつことが可能となる |
※再生可能エネルギーとは太陽光や地熱、風力といった枯渇することのないエネルギーを指します。
ZEHの基準を満たすために、再生可能エネルギーとして太陽光による発電を採用するのが一般的となっています。
エネルギー消費量が実質ゼロとは?
ZEHでは、「年間の基準一次エネルギー消費量を実質ゼロにする」ことを目標にしています。
基準一次エネルギー消費量とは、家全体で使うエネルギーをトータルで考えるため、壁や窓、屋根などの断熱性能に関わる部分(UA値など)や、家の大きさ、そして建築地の気候や日射も加味されたエネルギー消費量の基準であるため、各々の条件で変わってきます。
ZEH住宅では、基準一次エネルギー消費量が実際にゼロになるわけではありませんが、創エネによるエネルギー生産によって、プラスマイナスで「実質ゼロ」になるように工夫しています。
住宅のエネルギー消費量を実質ゼロ以下にするという点を方程式にまとめると、以下のようになります。
〔創エネによるエネルギー生産量〕ー〔断熱性UP+省エネUPで減らしたエネルギー消費量〕 ≦ 0 |
ZEH基準では100%の削減が必要ですが、太陽光パネルでの発電があまり見込めない寒冷地、低日射地域、多雪地帯を対象に、75%以上100%未満が要件になっているNearly ZEHという基準もあります。
ZEHによるエネルギー消費量と光熱費について
ZEH住宅では、年間の基準一次エネルギー消費量がゼロになることがわかりましたが、それによって光熱費もゼロになるのでしょうか。
エネルギー消費量と光熱費との関係性について、詳しくみていきましょう。
ZEHのエネルギー消費量の対象
ZEHにおける基準一次エネルギー消費量に含まれる対象は、エネルギー消費量の大きい冷暖房(空調)、換気、給湯、照明の4つとなっています。
ZEHの取りまとめを行っている「一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SLL)」のデータによると、これら4つは、それ以外の家庭における消費エネルギーを含めた全体の71.8%です。つまり、家庭エネルギー消費量全体の約3割は含まれていないことがわかります。
【一次エネルギー消費割合の平均】
(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査結果(2023年版)より引用)
ZEHの創エネの対象
一方で、再生可能エネルギー等による創エネの対象は住宅敷地内に限定され、自家消費分に加えて売電分も対象に含めます。
売電については、再生可能エネルギーのうち全量を売るのではなく、自家消費を優先して余剰電力を買取とすることが推奨されています。そのためには、太陽光による発電ができない夜間や雨天時のために、エネルギーを貯めておくことができる蓄電池の活用が望ましいとされています。
また、エネルギー消費量と創エネルギー量は、気温や日照時間の影響を大きく受けるため、月別による変動も大きいものです。SLL発表によるデータによると、冬季において創エネルギー量は減少し、一次エネルギー消費量が大きくなっており、自家消費量は夏期で7月、冬季で3月が最も高くなっています。
【一次エネルギー消費量(その他エネルギー含む)と太陽光発電による創エネルギー量の月別推移】
(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査結果(2023年版)より引用)
エネルギー消費量ゼロで光熱費もゼロになる?
ZEHが掲げる「基準一次エネルギー消費量が実質ゼロ」ということがそのまま「光熱費がゼロ」となるわけではありません。
基準一次エネルギーの対象となるのは、家庭で消費するエネルギー量全てが該当するわけではなく、テレビや電子レンジなどの家電製品による消費量が含まれておらず、また、創エネルギー量や消費エネルギー量の月別の変動が大きいことからもおわかりでしょう。
光熱費自体に関しても、家族構成のほか、契約する電力・ガス会社や料金プランによる影響を受けます。昨今の光熱費の高騰の影響によって、収支がプラスからマイナスに転じる事例も見られています。
ZEHで光熱費はいくら安くなる?
「ZEH化=光熱費ゼロ」という図式は成り立たないものの、ZEHによって大きな光熱費削減につながるという事は言うまでもありません。
実際の光熱費削減の目安として経済産業省資源エネルギー庁のデータを挙げてみましょう。
それによると、同程度の占有面積賃貸マンションとZEHによる一戸建てとで光熱費を比較すると、年間光熱費は16〜20万程度の削減が可能だという結果が出ています。月換算すると、1.3〜1.6万円程度の光熱費削減となる計算になります。
また、太陽光発電によるエネルギーの余剰を電力会社に売電することで、売電による収入が上記とは別で年間で+2万になっています。
ZEH住宅の実際の光熱費は、蓄電池の有無やFIX買取価格(太陽光発電の売電価格)による影響も受けるため一概には言えませんが、光熱費もゼロに近いほどの削減が可能、場合によっては収支がプラスとなることも有りうることがわかります。
なお、FIX買取価格は契約年数によって変動します。たとえば、契約年の買取価格が21円/kWhだったのが、11年目以降になると12円/kWh程度となる点に注意しましょう。
ZEHがあたりまえとなる時代がすぐ先に!
令和3年の閣議決定における国の目標に、「2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」とともに、「2030年において新築戸建て住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」と記されていいます。
つまり、近い将来、新築戸建住宅ではZEH水準が当たり前という時代がやって来ます。
ZEH水準が義務化されるわけではありませんが、化石燃料によるエネルギー資源問題や地球温暖化対策が進むなかで再生可能エネルギーへの転換が進み、また、光熱費を削減しながら心地よい住環境を整えることができるZEH住宅の価値は上がる半面、従来の住宅の価値は下がっていくことが予想されています。
あわせて読みたいまとめ
ZEH住宅は、光熱費削減だけでなく多くのメリットを備えた、人にも地球にも優しい住宅です。
これから先、何十年も心地よく住める家を求めるなら、ZEH化を検討されてみてはいかがでしょうか。
初期費用は、一般的な住宅よりもかかってしまいますが、それ以上に価値を実感できるでしょう。
ファミリーグループでは、ZEHに関するご相談を広く承っています。
現在のご自宅をZEH水準にリフォームしたい方、新たに新築されたい方、まずはシミュレーションをしてみたい方、どんなご相談でも受け付けております。
ぜひお気軽にお問い合わせください。
- 監修者
- 近岡 正平
Manager
【保有資格】
一級建築士
二級建築士
福祉用具専門相談員
監理技術者
既存住宅状況調査技術者
建築物石綿含有建材調査者
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