太陽光発電をするなら家庭用蓄電池も設置しよう！メリットや費用の目安、補助金について解説

太陽の光で電気をつくる太陽光発電。新築の際に「売電ができると聞いて太陽光発電を導入した」という方も多いのではないでしょうか？しかし売電価格はここ数年で下がり続けており、現在では売電価格より電気を購入する価格のほうが高くなっています。

そんな中、多くのご家庭で注目されているのが「家庭用蓄電池」です。発電した電気を貯められるようになれば、自家消費に使ったり災害時の備えになったりと、さまざまな恩恵が受けられるようになります。

本記事では、家庭用蓄電池とはどのようなものか、蓄電池の選び方や設置するメリット、設置費用の目安をご紹介します。家庭用蓄電池に使える補助金制度についてもご説明しているので、合わせてチェックしてみてください。

家庭用蓄電池とは？

家庭用蓄電池とは、一般家庭向けに作られた「電気を貯めたり、供給したりするための設備」です。具体的には太陽光発電などで作った電気を貯めておき（充電）、必要に応じて放出（放電）することができます。

【家庭用蓄電池を構成するもの】

　・蓄電ユニット

　・パワーコンディショナー

　・リモコン　など

似たようなものにスマホや車などのバッテリーがありますが、蓄電池もバッテリーと同じで電気を使い切っても再充電して使うことができます。こうした充電して何度でも使える電池は「二次電池」と呼ばれています。

家庭用蓄電池は太陽光発電システムと一緒に設置したほうがいい？

家庭用蓄電池には「電力会社から購入した電気」や「太陽光発電で生み出した電気」を貯められるようになっています。

電力会社の電気を購入する場合、電気使用量が少なく電力が安い夜間に電気を貯めておいて、料金が高い日中に貯めた電気を消費する、といった使い方ができます。太陽光発電の場合は、日中に太陽光でつくった電気を貯めておき、夜間の電気として使うことが可能です。

ここで気になるのが「太陽光発電とセットで蓄電池を導入したほうがいいのか？」という点です。

結論からいうと、現在太陽光発電システムを設置していないご家庭の場合、「太陽光発電システムだけ」または「蓄電池だけ」を設置するより、両方をセットで導入したほうがより効果的な使い方ができます。

そもそも太陽光発電自体は、電気を「つくる」ことはできても、電気を「貯める」ことはできません。
よって、日照量が多い昼間にたくさん電気を作ったとしても、使いきれなければ余った状態になってしまうのです。

ひと昔前までは作った電気を電力会社に売る（売電）ことで利益が得られましたが、法改正などの影響により近年では以前ほど多くの利益が得られなくなっています。

また売電をしたとしても、今度は購入するほうの電力料金が値上がりしているため、利益を得るというよりは「売ったほうが光熱費は軽減されるが、トータルで見ればマイナスになる」という状態です。

特にこれから太陽光発電システムを導入する場合、10kW未満の固定買取価格は2023～2024年で1kWhあたり16円（FIT制度利用時）となります。また発電した電力の30％以上を自家消費に充当する必要があるので、発電した電力すべてを売電することはできません。

参考：経済産業省「再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2023年度以降の買取価格等と2023年度の賦課金単価を設定します」

であれば、余剰電力を売るよりも、自家消費して購入する電力量を抑えたほうがいいとも考えられます。
そして余剰電力を最大限に活用するには、蓄電池と組み合わせて使用することが必須なのです。

家庭用蓄電池と合わせて知っておきたいキーワード

家庭用蓄電池についての理解を深めるうえで知っておきたいのが、パワーコンディショナー、リチウムイオン電池、容量・出力といったキーワードです。

パワーコンディショナー

パワーコンディショナーとは、「直流」の電気を「交流」に変換する際に必要な装置です。

蓄電池に貯めている電気は直流の状態ですが、家庭で使用する電気は交流電気となります。つまり蓄電池から出しただけでは使えません。つまり、パワーコンディショナーを通して直流を交流に変換する必要があるのです。

なお、パワーコンディショナーで電気を変換する際には数％のエネルギーロスが発生します。つまり、使える電気がすこし少なくなるということを覚えておくとよいでしょう。

リチウムイオン電池

家庭用蓄電池にはリチウムイオン電池が採用されています。
リチウムイオン電池は電極間をリチウムイオンが行き来することで充電・放電を行う仕組みです。家庭用蓄電池のほかには、スマホのバッテリーやEV車、PHEV車などにも採用されています。

容量（kWh）と出力（kW）の違い

家庭用蓄電池のカタログなどを見ていると、蓄電池の「容量（kWh）」「出力（kW）」という表記を見かけます。

容量とは、「その蓄電池内にいくらの量の電気を貯めておけるか」を示すものです。
一方出力とは、蓄電池から放出できる電気のパワーを表します。

蓄電池を蛇口付きのタンクのようなものと考えると、容量がタンクの大きさであり、出力が蛇口の大きさと言い換えられるでしょう。

容量が大きい家庭用蓄電池はより多くの電気を貯め込むことができます。出力が大きいものは、一度に放出できる電力量が多く、まとめてたくさんの電気機器（家電など）へ給電ができるのです。

家庭用蓄電池の選び方！一般的な蓄電容量は？

家庭用蓄電池は蓄電容量1～12kWhの製品が広く流通していますが、一般的には5～7kWhくらいの蓄電池を選ぶケースが多いです。

ただし、どの大きさがベストなのかはご家族の人数やライフスタイル、家電の使用状況、目的によっても異なります。

家庭用蓄電池に必要な容量の考え方

たとえば「非常時のために蓄電池を設置したい」と考えている場合は、「使いたい家電が何日間使えるか」をベースに考える必要があるでしょう。そのためには家電の消費電力量から必要な容量を考えるのがおすすめです。

【1日あたりの消費電力】

たとえば「災害時でもLED照明、エアコン、冷蔵庫、テレビが使いたい」という場合、1日あたりの消費電力量は400＋1500+792+200＝2892W＝1日あたり約2.9kWが必要です。

仮に実効容量（実際に使える電気の容量）が7kWhの蓄電池を設置していて、かつフル充電の状態だった場合、単純計算で7÷2.9＝約2.4日間は蓄電池のみでもまかなえる計算になります。

必ずしも「大は小を兼ねる」とは限らない

もちろん、容量の大きな家庭用蓄電池を設置するほどまかなえる電力量は多くなり、より長い期間非常電源を確保できるようになるでしょう。

ただし「昼間に発電した余剰電力を夜間に使うだけで、災害時はごく最低限の電気が使えればいい」などの場合には、そこまで大容量でなくとも事足りるケースも多いです。

また後述しますが、家庭用蓄電池を設置する際には一定のスペースが必要になります。蓄電池のサイズは容量の大きさに比例する場合が多く、大きなタイプの蓄電池を設置したくともスペースに余裕がなければ設置できないケースがあるのです。

よって家庭用蓄電池を設置する場合は、家族構成や用途だけではなく置き場所も考慮して選ぶことになります。

家庭用蓄電池を設置するメリット・デメリットは？

ここからは、家庭用蓄電池を設置するメリット・デメリットをそれぞれ解説します。

家庭用蓄電池を設置するメリット

家庭用蓄電池を設置するメリットは以下の3つです。

太陽光発電で作った余剰電気を貯めておける

先述のとおり、太陽光発電でつくった電気はそのままでは貯めておけず、電気が余っても使い道がないまま破棄することになってしまいます。しかし、家庭用蓄電池があれば、昼間に発電した電気はそのまま使い、使いきれなかった分の余剰電力を蓄電池へ貯めておくことができます。

貯めた電気を自家消費して光熱費が削減できる

太陽光発電のデメリットとして、夜間や朝方は電気を生み出すことができないという点が挙げられます。しかし家庭用蓄電池があれば、余剰電力を貯めて置いておき、発電ができない時間帯に自家消費をすることができます。いわば「電気の自給自足」ができるというわけです。

生み出した電気では足りない場合は電力会社から電気を買う必要がありますが、蓄電池を利用すれば使用電力をすべて購入するよりも電力購入量は少なくなります。電気代の高騰が話題になる中、電力購入量を減らせるのは光熱費の節約にもつながるでしょう。

停電時・災害時の非常用電源として使える

家庭用蓄電池には電気を貯めておけるため、停電時や災害時の非常用電源として利用できます。しかも、太陽光発電と併用すれば、夜間に蓄電池の電気を使いきったとしても昼間にふたたび発電をして電気を貯められます。

災害時には停電が長期化するケースもありますが、蓄電池を備えておくことで非常時でも生活の不便を減らすことができます。

家庭用蓄電池を設置するデメリット

家庭用蓄電池を設置するデメリットについても知っておきましょう。

設置費用が高い

家庭用蓄電池の設置費用は最低でも80万円程度と、ご家庭用の設備の中でも高額です。
設置後は光熱費を減らしつつ災害時のリスクヘッジにもなるため便利ではありますが、導入時のイニシャルコストが気になる方もいらっしゃるかもしれません。

設置には一定のスペースが必要

家庭用蓄電池は年々小型化が進んでいますが、設置には少なくとも「大きめの空気清浄機サイズ」のスペースを用意する必要があります。たとえば「古い家で敷地の周りのスペースに余裕がなく、塀で囲まれている」といった場合には、家庭用蓄電池を設置できないケースが出てくるかもしれません。

なお、家庭用蓄電池の中には屋内に設置できるものもあります。屋外に設置スペースがない場合は屋内設置ができるタイプの家庭用蓄電池を選ぶのも一つの方法です。

充放電回数（使える回数）に限界がある

家庭用蓄電池には製品ごとに容量が決められているだけでなく、充放電回数にも限界があります。

スマートフォンのバッテリーを思い浮かべていただくとわかりやすいのですが、バッテリーは経年によって充放電回数を超過します。そうすると新品の状態の蓄電容量よりも貯められる量が減ってしまうので、交換が必要になるのです。
交換には最初に設置した時と同じく本体代、工事費などがかかります。

家庭用蓄電池の設置費用の相場は？耐用年数は？

家庭用蓄電池を設置するにあたってもっとも気になるのが「費用」ではないでしょうか？決して安いものではないからこそ、どれくらいの費用で設置できるのかを知っておきたいですよね。

ここからは、家庭用蓄電池を設置する際の費用相場について解説します。

設置費用相場は80～200万円程度

家庭用蓄電池の設置費用相場は、工事費込みでおよそ80～200万円程度です。

1kWhあたりでいえば工事費込みで12～21万円が相場となりますが、家庭用として一般的な10kWh未満の容量の蓄電池であれば総額160万円以下に収まるケースが大半です。

また、家庭用蓄電池の設置には配線工事費、諸経費がかかる場合もあります。

【家庭用蓄電池の設置にかかる費用の一例】

　・設置工事費用（20～35万円程度）

　・本体価格（製品によって変化）

　・配線工事費、諸経費（必要に応じて発生）

※製品や施工業者によっても相場は変化します。

※容量が多い蓄電池や高性能な蓄電池は価格も高くなる傾向にあります。

費用面で不安を残さないためにも、まずはリフォーム業者へ必ず見積もりを取ってもらい、何にいくらぐらいかかるのかをチェックされることをおすすめします。

耐用年数は10～15年

家庭用蓄電池の耐用年数は約10～15年です。これに倣い、メーカー保証も10～15年である場合がほとんどとなっています。

ただし、充放電回数の上限を超えた場合は、耐用年数に満たなくても交換が必要になります。

また海沿いなどの塩害地域、寒冷地については耐用年数が短くなったり、そもそも設置できない製品があったりする点に注意が必要です。導入の際には、お住まいの地域に合わせた製品を選ぶことが重要ですので、リフォーム業者へ相談されることをおすすめいたします。

家庭用蓄電池の設置には補助金が使える？

家庭用蓄電池の設置には補助金が利用できます。主な補助金としては、東京都の「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」の家庭における蓄電池導入促進事業、国が実施する住宅省エネキャンペーンの支援事業などがあります。

本項では、家庭用蓄電池の設置に使える補助金の概要、条件についてご紹介します。

※なお、本記事掲載の補助金については実施期間に余裕があるものを掲載していますが、各補助金制度の予算上限到達により途中で打ち切られる場合もありますのでご注意ください。

【東京都】災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

令和6年度 「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」は、東京都が実施する助成制度です。省エネ性に優れ、災害にも強く、健康にも資する断熱・太陽光住宅の普及拡大を促進するため、高断熱窓・ドアへの改修や、蓄電池、太陽光発電設備等の設置などに対して補助します。
対象の設備別に以下の７事業があります。

①家庭における太陽光発電導入促進事業
対象：太陽光発電システム、架台設置、防水工事、機能性PV設置

②家庭における太陽光発電導入促進事業(太陽光発電システムに係るパワーコンディショナ更新費用助成事業)
対象：パワーコンディショナの更新

③家庭における蓄電池導入促進事業
対象：蓄電池システム

④既存住宅における省エネ改修促進事業
対象：高断熱窓・ドア、壁/床等の断熱化、高断熱浴槽

⑤熱と電気の有効利用促進事業
対象：太陽熱利用システム、地中熱利用システム、エコキュート等（太陽光発電の電力を利用する場合）、補助熱源機、ヒートポンプエアコンの更新

⑥戸建住宅におけるＶ２Ｈ普及促進事業
対象：Ｖ２Ｈ

⑦上記設備設置工事に伴い、リフォーム瑕疵保険への加入

この中で家庭用蓄電池の設置に使える補助金は③家庭における蓄電池導入促進事業です。

家庭における太陽光発電による電気の自家消費の増大、および非常時のエネルギー自立性の向上を目的とした制度で、都内在住の住宅に蓄電池システムを新規設置するなどの条件を満たすと助成金が支給されます。

住宅省エネ2024キャンペーン／子育てエコホーム支援事業（2024年）

住宅省エネ2024キャンペーン／子育てエコホーム支援事業とは、2024年に向けて国土交通省の主導で実施される補助金事業です。

同省では子育てエコホーム支援事業について「エネルギー価格などの物価高騰の影響を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯による高い省エネ性能を有する新築住宅の取得や、住宅の省エネ改修等に対して支援することにより、子育て世帯・若者夫婦世帯等による省エネ投資の下支えを行い、2050年カーボンニュートラルの実現を図ることを目的とした事業」と定義づけています。

長期優良住宅やZEH住宅などの条件に適合する新築住宅への補助があるほか、リフォームについても一定の条件を満たした工事の費用に対し補助が受けられます。蓄電池の設置については「エコ住宅設備の設置」に該当し、1戸あたり64,000円の補助が受けられます。

また家全体でいえば子育て世帯または若者夫婦世帯で最大30～60万円、その他の世帯であれば最大20～30万円まで補助が受けられます。よって、家庭用蓄電池の設置だけでなく窓の断熱改修、子育てのしやすい家への改修なども対象になる点が大きな利点です。

なお、子育てエコホーム支援事業は国の補助金のため、自治体の補助金と併用できる可能性があります。

まとめ

本記事では家庭用蓄電池の仕組みやメリット・デメリット、費用の目安や利用できる補助金制度についてお伝えしました。

家庭用蓄電池は太陽光発電と組み合わせることで「電気をつくり、貯めて、使う」というサイクルを自宅で行えるようになります。

また既に太陽光発電の電力買取に関する「FIT制度」による買取期間が終了したご家庭では、家庭用蓄電池を導入することで効率的に自家消費ができるようになり、買い取ってもらうよりもオトクになる可能性もあるでしょう。

光熱費の高騰が家計を圧迫する中、ご自宅で電気を作って自家消費できれば光熱費の大幅削減につながるでしょう。太陽光発電は環境にもやさしいクリーンエネルギーですので、CO2などの環境負荷を気にされる方にもぴったりです。

ファミリーグループでは、太陽光発電システム・家庭用蓄電池の設置のご相談を承っております。蓄電池の特徴や設置に関する疑問、蓄電池に使える補助金制度などわかりやすくご説明させていただきますので、ご興味がございましたらぜひお気軽にお声がけください。

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