我が家は屋根リフォームすべき？工事の判断基準や工法、費用相場・補助金について解説！

屋根は普段家の中から見えない場所です。そのため「自宅の屋根がそろそろ古くなっている気がするけれど、リフォームすべき？」と判断に迷う方は多いのではないでしょうか？

屋根の耐用年数やリフォームの基準を知っておけば、劣化がひどくなる前に適切なタイミングで屋根リフォームができます。

本記事では、屋根リフォームをする基準や費用相場、補助金の有無についてご紹介します。また屋根リフォームの基礎知識としてリフォームするメリットや工法の種類、人気の素材についても解説しています。屋根リフォームの検討材料としてぜひご参考にしてみてください。

屋根の耐用年数は？リフォームの判断基準

屋根リフォームは新築から10年がひとつの基準になります。

陶器の瓦の場合は60年と長持ちですが、一般的な屋根材の耐用年数は20～30年といわれています。
（素材によって年数は微妙に変化します）

屋根材は、経年と共にホコリや砂、強風、強い紫外線や雨、雪などでダメージを受けています。
そのため新築から10年ほど経過すると表面のコーティングが劣化しているケースが多いのです。コーティングが剥がれていると金属屋根の場合はサビが発生しやすいですし、スレート屋根の場合はコケが生えることも珍しくありません。

こうした劣化はさらなる劣化へとつながりやすく、放っておくと屋根材がボロボロになってしまいます。
その結果雨水が侵入しやすくなって雨漏りが発生したり、台風や地震が起こった際に被害を受けるリスクが高くなったりといった悪影響を及ぼす可能性があるのです。

よって屋根材へのダメージを防ぐには、新築から10年経過したころに屋根の状態をチェックし、メンテナンスすることが重要です。
築10年でのリフォームは「屋根塗装（塗り直し）」で対応するケースが多く、別の工法に比べると費用負担も少なくすむ場合がほとんどです。

新築から20～30年経っている場合はカバー工法や葺き替えの検討を

屋根のメンテナンスは「築10年のときに一度やって終わり」というわけにはいきません。

屋根は常に野ざらしになっている部分のため、10年ごとに状態をチェックし、塗装や葺き替えなどのリフォームを検討する必要があります。

築10年の時点で耐用年数の長い塗料での塗り直しを行ったとしても、屋根そのものや屋根の下地が傷んでいる場合は「カバー工法」や「葺（ふ）き替え」などのリフォームが必要になります。

屋根の劣化は雨漏りや災害時の被害につながる可能性もあるため、長くお住まいのご自宅の屋根について少しでも気になる点があるようならば、なるべく早めに対処されることをおすすめします。

なお、すでに気になる症状が出ている場合は以下の記事もぜひご参考にしてみて下さい。

関連リンク：こんな症状なら要注意！屋根のリフォーム・メンテナンスのタイミングを解説

こんな地域は屋根の劣化が進みやすいので注意

現在住まわれている地域によっては、屋根材の劣化が進みやすく一般的な耐用年数よりも短いサイクルでのメンテナンスが必要になる場合があります。たとえば海の近くの地域では、塩害といって潮風の影響で屋根材が劣化しやすい傾向にあります。

また台風が直撃しやすい地域、豪雪地帯などにおいても同じです。

【屋根が劣化しやすい地域】

　・海側の地域

　・台風の直撃が多い南側、太平洋側の地域

　・雪下ろしが必須の寒冷地

これらの地域にお住まいの場合は、こまめな点検、メンテナンスを行うようにしましょう。

屋根リフォームの費用相場は？

屋根リフォームの費用は工法や面積によって大きく変わります。仮に30坪の住宅の屋根をリフォームすると仮定した場合、費用相場は次のとおりです。

【30坪の住宅の屋根をリフォームする場合の費用相場】

※足場組みの費用込み

屋根塗装で屋根リフォームする場合の費用相場

屋根塗装で屋根リフォームを行う場合の費用相場は、およそ40～80万円です。

価格は塗料のグレードによっても変わりますが、3つの工法の中ではもっとも安価でリフォームできます。

カバー工法で屋根リフォームをする場合の費用相場

カバー工法で屋根リフォームを行う場合の費用相場は、およそ60～250万円です。

葺き替えのように下地の取り換えや解体、廃材処理などの作業費がほぼ発生しないので、費用負担は葺き替えに比べると低めです。
ただし、屋根の重量が増える分耐震性は下がります。また後述する「補助金」の適用（葺き替えを対象としたもの）が受けられなくなる点にも注意が必要です。

葺き替えで屋根リフォームをする場合の費用相場

葺き替えで屋根リフォームを行う場合の費用相場は、およそ70～300万円です。

解体や廃材処理が発生するため屋根リフォームのうちもっとも高価になりますが、野地板や防水シート（ルーフィング）ごと一新でき、屋根の寿命を20～30年程度延ばすことができます。
屋根材そのものの素材・色・デザインを変えることで印象を大きく変えることもできるでしょう。

葺き替え費用は屋根の状態や使用する屋根材によっても大きく変わるため、正確な費用についてはリフォーム会社に見積もりを取ってもらうことをおすすめします。

屋根塗装/リフォームについてくわしくはこちら　

屋根リフォームをするメリット

屋根リフォームをするメリットについて簡潔に紹介。

　・雨漏りや天災の被害を防げる

　・外観が美しくなる

　・耐震性が上がる

　・断熱を施せば冷暖房効率が上がる

見出しは立てない。

屋根リフォームの方法には3種類ある

屋根リフォームの方法は大きく分けると「屋根塗装」「カバー工法」「葺（ふ）き替え」の3種類があります。

それぞれの特徴、メリットとデメリットを知ることで最適なリフォーム方法が見つけやすくなります。

順にチェックしてみましょう。

屋根塗装

屋根塗装とは、屋根に新しく塗料を塗布してリフォームする方法です。劣化した屋根の表面を塗料でコーティングすることで屋根材を保護し、寿命を伸ばすことができます。また元の屋根と違うカラーの塗料を用いることでイメージチェンジも可能です。

塗料には主に5つの種類があり、グレードが高くなるほど耐用年数が長くなります。

スレート、金属屋根、セメントやコンクリートの瓦は新築から10年程度で屋根塗装が必要になります。これはもともとの屋根材のコーティングが劣化しているためです。雨漏りなどの大きな異常が発生していない場合は、屋根塗装で対応できるケースも多いです。

また遮熱効果のある塗料を使えば、屋根に近い部屋の断熱効果アップも期待できるでしょう。

カバー工法や葺き替えに比べて手軽な工法ですので、工期も短く済む傾向にあります。

一方、陶器の日本瓦は表面耐久性が高く、塗り直しを行う必要がありません。日本瓦をリフォームする場合は葺き替えでの対応となります。

カバー工法

カバー工法とは、今ある屋根の上から新たな屋根材をカバーする工法です。

葺き替えと異なり既存屋根の撤去作業が不要なので、費用負担を抑えやすい点がメリットです。屋根が二重になることで断熱効果が上がる場合も多く、屋根に近いお部屋の冷暖房効率アップも期待できます。

フラットな形状のスレート屋根や金属屋根、アスファルトシングルなどに有効なリフォーム方法で、新築から20～30年ほど経過した屋根におすすめの工法といえるでしょう。

ただし、カバー工法でリフォームをするには屋根の野地板や防水シートが劣化していないことが条件となります。また凹凸の多い瓦屋根をお使いの場合は、カバー工法を選択することができません。

葺き替え

葺き替えとは、今乗っている屋根材と下地（野地板、防水シート）をすべて剥がし、新しい屋根材を張り替える工法です。

新築から20～30年経過しており、野地板や防水シートが劣化している場合には葺き替えでのリフォームとなります。

3つの工法のうち費用がもっとも高価になる一方で、雨漏りなどの屋根のお悩みが解消されます。
また軽い素材の屋根材へ変更することで耐震性をアップできるメリットもあります。

※葺き替え工事を行う場合は今と同じ重量か軽い屋根材を選ぶ必要があり、今より重い屋根材を乗せることはできません。

工期は最短で1～2週間と長く、雨が降ると工期も延びる点、屋根を外している間に雨が降ると雨漏りのリスクがある点はデメリットといえます。

ちなみに耐久性の高い日本瓦については、下地を交換したあとにまた同じ瓦を設置することもできます。これを「葺き直し」といいますが、屋根の重量はそのまま変わりません。もし屋根の軽量化を希望される場合は軽い屋根材への葺き替えを検討してみましょう。

関連リンク：屋根の葺き替え工事とは？メリット・デメリットや適している屋根材を解説

屋根リフォームで人気の屋根材の種類は？

最後に、屋根リフォームで使用される屋根材のうち、近年人気の屋根材についてご紹介します。

屋根リフォームで補助金は使える？

屋根リフォームでは補助金が使える場合があります。

具体的に言えば、屋根の軽量化を行うことで耐震性向上できる場合、補助金が適用されます。

補助金には国が主導して実施する補助金と、自治体の補助金があります。

後者は自治体によっても補助金額や条件等が異なりますが、本記事ではファミリーグループのある足立区の補助金制度をご紹介しています。お住まいの自治体の補助金についてくわしくお知りになりたい方は、お気軽にファミリーグループへご相談ください。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、良質な住宅ストックの形成や子育てしやすい生活環境の整備等を図るため、既存住宅の長寿命化や省エネ化等に資する性能向上リフォームや子育て世帯向け改修に対する支援を行う制度です。

参考：長期優良住宅化リフォーム事業

・劣化対策住宅
・耐震性の向上
・省エネ対策

といったリフォームのほか、

・バリアフリー改修
・インスペクションで指摘を受けた箇所の補修工事
・テレワークのための環境整備工事
・高齢期に備えた住まいへの改修工事

上記の性能向上リフォーム、

・三世代同居に対応するための改修工事
・子育てのしやすい環境整備のための改修工事
・防災性の向上・レジリエンス性（※）の向上改修工事

といったリフォームについても補助の対象になります。

※災害時などに復旧を早め元の生活に戻る能力のこと。

屋根リフォームについては「耐震性の向上」「その他性能向上工事」におけるインスペクションで指摘を受けた箇所の改修工事をする場合、最後の「防災性の向上・レジリエンス性の向上改修工事」で対象になる可能性があります。

補助金を受けるためには、大きく分けて3つの条件を満たす必要があります。

　1.インスペクション（現況調査）の実施

　2.リフォーム後の住宅が一定の性能基準を満たすこと

　3.リフォーム履歴と維持保全計画を作成すること

また、屋根のほかにも幅広い工事が対象となっていることも大きな特徴です。

足立区住宅改良助成制度

足立区住宅改良助成制度は東京都足立区に居住している人を対象とした助成制度で、屋根リフォームにおいては自宅の屋根の軽量化工事を行う場合に適用されます。

具体的な条件としては、35kg/平方メートル以上の既存屋根材から35kg/平方メートル未満の屋根材に変更工事をする場合に3,000円/㎡の補助金が交付されます。

申し込みは事業者が行いますが、その事業者も原則として区内業者であることが条件となります。

※くわしくは区の建築室建築防災課耐震化推進係へ直接お問い合わせいただくか、ファミリーグループまでお問合せください。

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まとめ

屋根リフォームは10年が最初の目安となります。

また20～30年経過した屋根は塗装では劣化の修繕が難しい場合もあるため、カバー工法や葺き替えで新しい屋根を設置する方法がおすすめです。どちらが適しているのかは屋根や下地の状態によっても変わってきますので、まずはリフォーム会社に相談し、現地調査をしてもらうとよいでしょう。

東京近郊を中心に10,000件の施工実績を持つファミリーグループでは、屋根リフォームのご相談についても承っております。

現状の屋根の状態の診断はもちろん、最適な施工方法や屋根の種類、気になる費用や補助金申請についても丁寧にご説明しますので、リフォームが初めての方でも安心してご相談いただけます。屋根のことでお困りの方は、ぜひファミリーグループまでお気軽にご相談ください。